論文 | 職業能力開発・職業訓練

敬心学園に依頼されて『敬心・研究ジャーナル』に投稿した
「人間的発達支援としての天職能力開発 ― 職業教育への偏見と誤解を解く観点 ―」
が敬心学園のホームページに紹介されています。

目次は
１．「徒弟（制度）」への偏見
２．「勤労」の問題と「職業」の誤解
３．「教育」と「訓練」への誤解
４．実習の観念的理解
５．「天職能力開発」の支援
６．今後の課題
です。

ご笑覧の上、ご意見等を賜りますと幸いです。
因みに、副編集委員長さんが後記で
「論文中の「ある職業を選ぶことは天職を目指しており、その人が自立に向けた決意をしたことでもあ
り、自分の進路を自分で決定したということを讃るべきである。その前に、自分が生まれて今生きてい
るという事の自己肯定から始まり、今後も自らの力で生きていくという決意を意味しているからであ
る。」という一節に深く共感いたしました。」
と記してくださっています。

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「"Education"は「能力開発」である！－"knowledge, etc. thus developed"の単語は？－」が職業能力開発総合大学校の『技能科学研究』誌に掲載されました。６月に語彙・辞書研究会で報告した論旨の補足になっています。
目次は
１．はじめに
２．"Education"を「教育」とする問題
３．"Education"は「能力開発」だ！
４．"Education"を「能力開発」とすることにより明確になる英文
５．「教育」の英語は何か？
６．おわりに
です。
ご笑覧の上、ご意見を賜れば幸いです。

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「職業訓練忌避感定着の背景と課題」へのご感想

２．2021年6月の論文は、いままでの研究成果をふまえ、要点をきわめて鮮明に論じてありわかりやすいものでした。この理解が普及するためには、歴史的な実証がいろいろな分野で進むことと、研究者自身が変な「権威」に左右されないことが必要だと思います。

1．一貫した「方法的態度」による研究の発展に敬服します。
　特にp.6の
「教育権」論は子どもの“全面発達”論に有利な普通教育論と馴染み，同時に職業訓練忌避観が同化した。そのような教育学の「教育権」論は，国民の進学志望と共鳴し，わが国に定着したと言える。
　は一面で鋭い炯眼と読みました。
追記
（教育学の主張である）「全面発達」なら職業能力，具体的な技能の評価も行うべきであった。しかし「普通教育」の枠から抜け出せなかった。それは職業訓練への根深い「忌避」というより蔑視があったと洞察します。……
　高校全入であれば，様々な適性・得意のある高校生が入学するのですから，評価も多様にして，その中に職業の技能も定置すべきだったのでしょう。
　先生の論考から，このように考えることができました。

2021年8月11日
「職業訓練忌避感定着の背景と課題－職業訓練批判と「教育を受ける権利」擁護の一体化による－」が職能大の『技能科学研究』38巻1号（2021年6月）誌に掲載されました。
昨年公開した下記の論文の戦後版になっています。上のタイトルをクリックして頂くとご覧頂けます。ご照覧いただきご意見、ご批判を頂ければ幸いです。
目次は次の通りです。
1．はじめに
2．課題と観点
3．「教育を受ける権利」と職業訓練
4．「教育を受ける権利」の信奉と職業訓練忌避観の定着
5．おわりに

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2020 年８月 1 ４日に
職業訓練忌避観創生の背景と課題－「教育勅語」下の「教育を受ける権利」の主張と徒弟制度批判の重複化による－
を公開しました。本ホームページが最初のオリジナルです。上のタイトルをクリックして頂くとご覧頂けます。ご意見を頂けると幸いです。戦前を中心に整理しました。目次は次の通りです。
はじめに－「労働権－学習権」俯瞰の視座
１．「教育勅語」下の教育批判のタブーと「習業」の軽視
２．片山潜の「教育を受ける権利」論と徒弟制批判による職業訓練忌避観の土壌の創生
３．幸徳秋水による「教育を受ける権利」論の一般化と「工場法」批判
４．下中彌三郎による「教育を受ける権利」論の普及と労働観
５．「教育を受ける」意味と職業訓練忌避観の創生

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明治大学経営学研究所の『経営論集』第66巻（2019．03）に
徒弟制度再考 -修業の意義と日本的教育観による忌避-
が掲載されました。目次は次通りです。
はじめに
承前徒弟学校の設立と廃止
1．「工場法」制定過程における教育論
2．「工場法施行令」の「徒弟」条項
3．日本工業協会の「徒弟」制研究
4．「工場事業場技能者養成令」と改革案
5．「労働基準法」の「徒弟の弊害排除」
6．「職業訓練法」以降の施策
括　徒弟制度問題と日本的教育観

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『龍谷法学』第51巻第3号（ 2019.02）に
 混迷の戦後職業訓練法制 : 労働権に逢着しない
が掲載されました。目次は次の通りです。
はじめに
序　戦後直後の職業訓練体制：　　　戦前期法令の運用　　　　
１．失業者対策から技能者養成へ：　「職業安定法」法理の曲解
２．労働者保護から技能者養成へ：　「労働基準法」の限界　　
３．非学校としての「知識」の放棄：「職業訓練法」の制定　
４．雇用政策への合流：　　　　　　「雇用対策法」体制への組み込み
５．能力開発体系の構想化：　　　　　新「職業訓練法」の制定　
６．事業主期待の体制化：　　　　「雇用保険法」の能力開発事業　
７．学校的制度からの還元：　　　　「職業訓練法」の改正　　　　
８．事業主主導体制の明確化：　　　「職業能力開発促進法」への改正
結　労働権に逢着しない要因：　　「世界人権宣言」との差異

なお、重要な欠落に気づきましたので、下記について追加させて頂きます。71ページ下から４行目に下記を挿入する。
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　「能開法」により全面的に改正された基準は、企業の対応を容易にす
るためであった。制定された基準は当然ながら公共職業能力開発施設に
も準用される。このとき最大の問題となるのは、指導員の定員が従来は
「訓練生三〇人…につき三人」のように規定されていたのが、新基準で
は「適切な数」となった事である。「適切」とは明確な人数が定まって
いず、指導員の定員削減、公共職業能力開発施設の合理化の要因になって
いるのである。

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「大湊造船徒弟学校における修業制度の創設と看過－デュアルシステム整備の可能性と未発達の要因－」が名古屋大学技術・職業教育学研究室『技術教育学の探求』第12号、2016年5月に掲載されました。

「わが国における『徒弟』法制化の課題－徒弟学校の設立・改廃と『工場法』徒弟制度との関連より-｣が名古屋大学技術・職業教育学研究室『技術教育学の探求』第12号、2015年４月に掲載されました。

「木崎農民小学校の「非教育」の実践－明治大正期農民運動における就学要求の帰結－」が『明治大学社会教育主事課程年報』No.24、2015年３月に掲載されました。

「1950年代における労働と教育をめぐる課題－宮原誠一生産教育論変転の今日への示唆－」が日本社会教育学会の年報「日本の社会教育」第57週に標記の拙論が掲載されました（2013年9月２７日）。

「これからの人間形成の法体系－「教育」と労働との接続に関する再編－」が日本社会教育学会編の『教育法体系の改編と社会教育・生涯学習』（東洋館出版社、２０１０年９月）に掲載されました。

「用語「普通教育」の生成と問題－「職業訓練」忌避観醸成の背景－」を村瀬勉先生との共著で、『職業能力開発総合大学校紀要』（2010年3月）に発表しました。

「日本的『教育を受ける権利』の精神と問題－教育混迷の根源－」が明石書店『現代の理論』０９年新年号に掲載されました。この論は、拙著『働くための学習』の核心の要約ともいえます。ご批判下さい。

「百科全書「教導説」の検討－箕作麟祥による「EDUCATION」の翻訳―」を村瀬勉先生、早川亜里先生との共著で、『職業能力開発総合大学校紀要Ｂ』（2006年3月）に発表しました。

「『文部省』名の意味と変質」を、『職業能力開発総合大学校紀要Ｂ』34号（2005年3月）に発表しました。

「『生涯学習』－だれがその主役なのか？－」が大阪市市役所編による『都市問題研究』第55巻第11号に掲載されました。平成15年１１月。

「「教育」と「EDUCATION」との出会い－16～19世紀の外国語辞書の変遷より―」を村瀬勉先生との共著で、『職業能力開発総合大学校紀要Ｂ』（2001年3月）に発表しました。

「日本人の人権意識における職業訓練観」を『産業教育学研究』誌に発表しました。（2000／７）

"Ergonagy－Its Relation to Pedagogy and Andragogy"他一編をオハイオ大学の紀要にマイケル・エバース氏との共著で発表しました。
https://www.researchgate.net/publication/234695401_Ergonagy_Its_Relation_to_Pedagogy_and_Andragogy

「『教育基本法』の『勤労の場所における教育』をめぐる教育観」を『職業能力開発総合大学校紀要Ｂ』に発表しました。（1999／３）

「「職業訓練学」エルゴナジー・Ergonagyの位置と構造」を『職業能力開発研究』に戸田勝也先生との共著です。（1999年３月）

「"Education"は「教育」ではない」を『技能と技術』に発表しました。（１９９9年６号）

「職業訓練と教育をめぐる論点考」を『職業能力開発研究』誌に発表しました（1995年3月）。後半はこちら。

「山田洋次監督の職業訓練観」を『技能と技術』１９９１年１号に発表しました。

「女性対象の公共職業訓練に関するノート－その歴史的変遷を中心として－」を『技能と技術』1990年5号に掲載しました。

「戦前における職業訓練指導員の養成について」を『職業訓練大学校紀要第10号Ｂ』に発表しました（1981年3月）。　　後半はこちらです。